米国のトランプ大統領と中国の習近平主席がワシントンで会談し、両首脳は第二次大戦時に米中が同盟国として共に戦った歴史を振り返り、習氏は米中が「日本の軍国主義による侵略」と戦った歴史を強調しました。その一方で、日本政府は米中首脳会談について説明を受け、日米同盟の緊密な連携を改めて確認しています。
こうした国際情勢の動きを「住宅」から見ると、意外な風景が見えてきます。
もし世界がこれまで以上に不確実になれば、日本の家は単なる「住む箱」ではなくなるでしょう。エネルギー価格や資材価格、物流、サプライチェーンへの不安が高まれば、断熱性能、太陽光発電、蓄電池、省エネ設備といった「自立できる住宅」の価値が一段と意識されるでしょう。
また、国際情勢が変化するほど、海外からの材料だけに依存しないことも重要になります。地域の木材を使い、地元の職人が施工し、長く修繕できる家。これは環境への配慮であると同時に、地域経済や暮らしの「レジリエンス」にもつながります。
そしてもう一つ、住宅の役割が変わる可能性があります。災害や停電、物流障害などへの備えとして、「いつもは快適、もしもは家族を守れる家」という発想です。
米中関係がどこへ向かうのか、現時点で断定はできません。しかし、世界の力関係が揺れるとき、最も身近な安全保障は「暮らし」なのかもしれません。
これからの日本の住宅は、豪華さだけではなく、「外部環境が変わっても、家族の生活を止めない家」へと変わっていくのでしょうか。その変化は、すでに始まっているのかもしれません。
