住まいと暮らしのQ&A

「暮らし方」に関する記事一覧

家族で備える防災の日。災害に備える心構えとは。

1923年9月1日に起きた関東大震災を忘れないために、災害に備えることを目的として、国が「防災の日」を定めました。
地震、雷、火事、親父だけでなく、近年では、災害に40度を超える酷暑や雨の恵みがない干ばつも含まれるようになりました。
私たちは、川や池、海、木々の中で遊び、眺め、癒され、また田や畑では食べ物を育てるなど、自然の恵みを受け、共に暮らしています。しかし、その自然が災害を引き起こし、私たちの暮らしを壊してしまうこともあります。その両面を知ったうえで生きていく心構えが必要です。

ウッドショック再来?関税合意が住宅価格に与える影響とは

2025年7月23日、トランプ大統領による日米関税交渉が合意に至りました。それによって日本の株価が上昇したことには、やや違和感を覚えます。もともと追加関税が25%から15%に下がったことに「ひと安心」という声があるのは理解できますが、数式の上では依然として“プラス15%”です。景気とは「気分の景色」であることを、改めて実感させられる出来事だったのではないでしょうか。

癒しと美しさを届ける、紫陽花の贈りもの

紫陽花(アジサイ)が母の日のプレゼントとして選ばれることが増えてきました。5月下旬から6月にかけて見ごろを迎える花期が母の日と重なり、市場に多く出回るため、手に取りやすいことも一因です。
また、紫陽花は切り花よりも鉢植えで贈られることが多く、「長く楽しめる」「育てる楽しみがある」といった理由から、園芸好きの母親へのギフトとして人気が高まっています。我が家の庭にも美しく咲いています。

トランプ政権の影響が住宅市場に及ぼすもの。経済の不確実性と私たちの暮らし

トランプ大統領が2期目に就任してから、およそ100日が経過しました(2025年5月現在)。CNNの世論調査によると、就任100日での支持率は歴代大統領の中で最低と報道されましたが、本人は「フェイクニュース」と一蹴し、「最も素晴らしい100日間のスタートだ」と述べました。この間に署名した大統領令や覚書などは142にも上り、その影響で世界が大きく振り回されています。

大阪・関西万博から考える、未来の住まいのかたち

大阪関西万博の一般入場者数が4月までに100万人を超えました。その7割以上が50歳以上と推計されていることが、スマートフォンの位置情報を分析する会社「クロスロケーションズ」の調査で分かりました。万博協会によると、日別では開幕日の12万4,339人が最多ですが、半年間で想定する2,820万人を達成するために必要な1日平均15万人には一度も届いていません。今後、来場者を増やすには、10月13日までの開催期間中に子育て世代の呼び込みがカギを握りそうです。