ホルムズ海峡の事実上の封鎖が長引けば、まず思い浮かぶのは、原油供給の混乱によるガソリン・電気・ガス価格の高騰でしょう。
ただ、影響はそれだけではありません。生活や産業に、別の形で広がるおそれがあります。
食料危機
石油は単なる燃料ではなく、農業を支える基盤でもあります。
・化学肥料（特に窒素肥料）は天然ガス由来
・トラクターなど農機具の燃料や、収穫物を運ぶトラックの燃料
・食品の包装材に使われるプラスチックは原油由来
こうした要素が重なると、食料価格は遅れて上がりやすくなります。エネルギー危機は、食料危機にも波及するでしょう。
医療・衛生の混乱
見落とされがちですが、医療分野への影響も軽くありません。
・医薬品原料の一部は石油化学製品
・注射器、手袋、マスクなどはプラスチック製
・病院の電力費や物流費も上がる
結果、医療費の上昇や供給不足につながるおそれがあります。特に途上国では、必要な医療を受けにくくなります。
IT・半導体産業への影響
一見すると遠い話に見えますが、IT・半導体産業も無関係ではありません。
・半導体製造には大量の電力と各種ガスが必要
・石油化学製品は電子材料にも使われる
・物流の停滞が供給網を直撃する
こうした影響が重なると、スマホ、PC、自動車などの供給にも響き、デジタル経済の減速につながりかねません。
航空・観光業への打撃
航空燃料は原油への依存度が高い分野です。
・航空券価格の上昇
・路線削減や運休
・観光需要の冷え込み
観光依存度の高い国や地域では、景気全体を押し下げる要因にもなります。
金融市場の不安定化
エネルギー価格の上昇は、金融市場にも波及します。
・インフレの加速
・中央銀行の利上げ圧力
・株価下落
・新興国通貨の不安定化
こうした動きが重なると、1970年代のスタグフレーションや、2008年前後の資源高局面を思わせる状況になることも考えられます。
社会不安・政治リスクの増大
歴史的に見ても、エネルギー価格の高騰は社会の不安定化を招きやすいものです。
・生活費上昇によるデモや暴動
・補助金負担の増加による財政悪化
・政権交代やポピュリズムの台頭
とくにエネルギー輸入への依存度が高い国ほど、その影響を受けやすくなります。
意外に大きい「水」の問題
あまり目立ちませんが、水もエネルギーと深く結びついています。
・中東などでは、海水淡水化に大量のエネルギーを使っている
・ポンプ、浄水、輸送も電力頼み
そのため、エネルギー不足は水不足にもつながります。
軍事・安全保障の緊張拡大
ホルムズ海峡は世界の要衝です。
・海上衝突リスクの増加
・船舶保険料の急騰
・各国の軍事介入
情勢がこじれれば、局地的な危機にとどまらず、国際紛争へ広がるおそれもあります。
つまり、エネルギー危機の本質は「連鎖」にあります。
直接の打撃は燃料や電気、ガス価格の上昇ですが、本当に厄介なのは、その先で食料、医療、IT、金融、水、社会不安へと広がっていくことです。危機は単独ではなく、連なって表れます。
